苦笑 比較優位

この比較優位は、経済（交換）学の、希少性・選択・トレードオフ・機会費用（コスト）というエッセンスをすべて含んだ理論です。人類史とともに始まった、経済（交換）活動が、なぜ行われているのかを説明する理論です。経済（交換）学の背骨そのものです。

青木泰樹というトンでも教授。「比較優位説を『経済学の大原則』と位置づけ、自由貿易の利益を吹聴する人たちがいますが、それは学問的に滑稽（こっけい）なことなのです」←滑稽なのはあなたの方

比較優位は

①自給自足より何かに特化して交換

②絶対優位・劣位など全く関係ない

という話です。

比較優位を否定する方に質問します。

あなたが「自足」していないのはなぜですか？

まず、これに答えてから、比較優位を否定なさいな。

あなたが、給料を受け取り、外食した瞬間に比較優位を行っていますから（笑）

バイトしたことありますか？した瞬間に比較優位です（笑）

あなたがおギャーと生まれて以降、おっぱいを飲み、おむつを替えてもらったのも、あなたの家庭で、社会で誰かが比較優位をしていたから。

あなたが死ぬときに、ベッドの上で死ねるのも、誰かが比較優位を行っているから・・

あなたの葬式を執り行ってもらえるのも、比較優位を実践している人がいるから・・

それでも理解できませんか？（笑）

青木泰樹というトンでも教授。「比較優位説を『経済学の大原則』と位置づけ、自由貿易の利益を吹聴する人たちがいますが、それは学問的に滑稽（こっけい）なことなのです」←滑稽なのはあなたの方。

2017年　早稲田商学部入試問題

ア
2国で複数の同一産業を有している場合、一方の国に比較優位を有する産業が存在すれば、もう一方の国にも比較優位を有する産業が必ず存在する。
イ
2国の同一の産業において、生産量の多い国の方が、その産業において絶対優位を必ず有している。
ウ
絶対優位を有す産業の数が多い国ほど、貿易によってより多くの利益を必ず享受できる。
エ
2国の同一産業において、生産量の多い国の方が、その産業において比較優位を必ず有している。
オ
ある国の産業が保有する絶対優位は、時間経過によっても、その優位性が喪失されることは全くない。

比較優位を批判する人、理解していない人には解けない問題ですね（笑）。18歳が理解できる話です。下記、青木泰樹も解けません。

https://38news.jp/economy/11393
【青木泰樹】濫用される経済論理

三つ目の例は、リカードの比較優位説（比較生産費説）に関する誤解です。

これは自由貿易の利益を明らかにした論理であり、ほとんどの学者が同意する基本的な考え方であると思われています。

しかし、比較優位説は、「限定された状況下での分業の利益を示す論理」にすぎません。

問題は、限定された状況下でしか成立しないにもかかわらず、一般的に成立すると誤解している人があまりに多いことです。特にマスコミ人や政治家に。

「国際分業の利益は比較優位説より明白であるから、ＴＰＰをはじめとする自由貿易の推進は国益にかなう」といった日経新聞の論説やコラムを見る度に辟易します。全くわかっていない。

確かに、比較優位説はミクロレベルで分業の利益を考える場合、かなり説得力を持つ理屈です。

よく使われる例として、教授と秘書が「論文を書く仕事（Ａ）」と「タイプを打つ仕事（Ｂ）」の役割分担を考えているとしましょう。

教授はＡもＢも秘書より優れているのですが、一度に二つの仕事をこなせません。二兎は追えない。

このとき重視されるのが機会費用の概念です。それは「獲得利益と逸失利益を比較して利益の大きい方を選択しましょう」という考え方です。

この例ではＡの仕事をするとＢからの利益が失われますから、それが機会費用になります（逆は逆です）。

教授にとって「Ａの利益＞Ｂの利益」であれば、Ａを選択しＢを他者に任せるのが有利です。

この場合、秘書にとって「Ａの利益＜Ｂの利益」であるという制約条件が満たされれば、教授と秘書の双方に分業の利益が生じるという話です。

ただし一般に知られていないは、教授の下で秘書が研究を重ねて成長し、秘書にとっても「Ａの利益＞Ｂの利益」となったら分業は成り立たないことです。

秘書が成長せずに、何時までたっても「Ａの利益＜Ｂの利益」でなければ、比較優位説は成り立たないのです。

翻って、マクロレベルではどうでしょう。

比較優位説に基づく国際分業の利益は、２国２財モデルにおいて、各国が次の条件を満たす場合にのみ発生します。

労働だけが唯一の生産要素であること、完全競争により労働コスト（賃金）が同一であること。さらに各国は経済発展しない、技術進歩もしないことが必要となります。

現実経済がこれらの諸条件を満たさないことは明らかでしょう。

比較優位説を「経済学の大原則」と位置づけ、自由貿易の利益を吹聴する人たちがいますが、それは学問的に滑稽（こっけい）なことなのです。

三つの例から明らかなように、経済論理の教えは金科玉条のように奉るものではなく、現実分析への一里塚にすぎないのです。

「理論が成立するためには、その前提条件が満たされる必要がある」という当たり前のことが周知される時代に早くなってほしいものです。

　本当に、ウソツキ・デマゴーグです。何度も書きますが、ウソツキ・デマゴーグです。

比較優位は、「得意なものを作って（財・サービス）、交換する、そうすれば世の中の生産量＝消費量が増えて、誰もがハッピー」という単純な話です。

クリック
↓
比較優位とは、機会費用のこと　これ以上の説明は無理！

　この青木トンでも教授も「比較優位」を実践しています。時給自足せず、大学教授だったのでしょう。何かに特化して生産し、交換する。それを何十年もやってきて、「比較優位は成立しない」というのだから、バカです。

経済（エコノミー）は「交換」が始まりです。いかに無駄なく（自分の時間や才能や会社の設備や資本や・・・）資源を使うのか、もっとも効率がいいのが、「比較優位」に基づく交換です。というか、交換（トレード=貿易ともいう）は、100%比較優位に基づいています。

経済=交換が始まり
交換はすべて比較優位の原理に基づく

つまり、比較優位は、経済そのものを成り立たせている背骨なので、青木のように「成り立たない」というのは、そもそも「経済」を理解していないバカということになります。

比較優位
1）自給自足よりも交換（トレード）＝経済そのもの
2）絶対優位を否定






　絶対優位が勝者で、絶対劣位者は何をしても歯が立たない・・・それを否定しているのが比較優位です。絶対優位も絶対劣位も比較優位の前には何の関係もないという話です。

3）比較優位＝その人の得意なもの＝生産性の高いもの=機会費用の低いもの



　これこそ、経済を貫く背骨です。日本の労働者は6000万人、もっともGDPを大きくするのは全員（全社）が「もっとも生産性の高い財・サービスを生産」することです。

　「最も生産性の高い（機会費用の低い）財・サービスを生産」＝「最も高い付加価値」＝付加価値の合計がGDP

『世界の名著　アダム・スミス（国富論）』中央公論社　S62　p388
　それゆえ、各個人は、彼の資本を自国内の勤労活動の維持に用い、かつその勤労活動をば、生産物が最大の価値を持つような方向にもってゆこうと、できるだけ努力するから、だれもが必然的に、社会の年々の収入をできるだけ大きくしようと骨を折ることになるわけである。

　もちろん、かれはふつう、社会公共の利益を増進しようなどと意図しているわけではないし、また自分が社会の利益をどれだけ増進しているのかも知らない。…生産物が最大の価値を持つように産業を運営するのは、自分自身の利得のためなのである。

　だが、こうすることによって、かれは、他の多くの場合と同じく、この場合にも、見えざる手に導かれて、みずからは意図してもいなかった一目的を促進することになる。…自分の利益を追求することによって、社会の利益を増進せんと思い込んでいる場合よりも、もっと有効に社会の利益を増進することがしばしばあるのである。

　自分の時間・能力・カネ・資本設備・・・を最も有利なように（自己利益の最大化）使う。そうすれば、社会の利益(GDP)を増進する。これが比較優位の原理です。



　ミクロだろうが、マクロだろうが、経済活動全てを貫く根本原理です。逆に「比較優位」に基づかない「交換＝トレード」があれば、挙げてみましょう。

全員が「比較優位」を実践しているのが経済活動です。例外は1つもありません。

青木トンでも教授のデタラメその１　

教授にとって「Ａの利益＞Ｂの利益」であれば、Ａを選択しＢを他者に任せるのが有利です。

この場合、秘書にとって「Ａの利益＜Ｂの利益」であるという制約条件が満たされれば、教授と秘書の双方に分業の利益が生じるという話です。

ただし一般に知られていないは、教授の下で秘書が研究を重ねて成長し、秘書にとっても「Ａの利益＞Ｂの利益」となったら分業は成り立たないことです。

秘書が成長せずに、何時までたっても「Ａの利益＜Ｂの利益」でなければ、比較優位説は成り立たないのです。

　本当にウソつきです。青木トンでも教授は、まず、この状態を言っています。



　では、秘書が勉強して成長し、「Ａの利益＞Ｂの利益」になったら、どうなるでしょう？



青木トンでも教授は、

秘書にとっても「Ａの利益＞Ｂの利益」となったら分業は成り立たないことです。
秘書が成長せずに、何時までたっても「Ａの利益＜Ｂの利益」でなければ、比較優位説は成り立たないのです。

といいますが、秘書にとっても「Ａの利益＞Ｂの利益」が成り立っても、比較優位が成り立ちますね。

　つまり、青木トンでも教授は、「比較＝三角形の傾き＝比」を全く理解していないのです。傾き=比が少しでも違えば、比較優位は必ず成り立ちます。

　では比較優位が成り立たないのはその場合か。それは、傾きがまったく同じ場合です。つまり、教授も秘書も論文を書くこともタイプを打つことも、全く生産性が同じという場合のみです。



　この場合であれば、2人で時給自足しようが、交換しようがアウトプットの生産量はまったく同じです。「比がまったく同じ＝比較優位がない」状態です。

※　上記の図の場合、1時間A(B)の仕事に特化すれば・・・という最大生産量を示しています。特化して交換した場合と、それぞれ30分ずつ仕事をした場合(時給自足)の生産量(論文+タイプの総生産量)を比較してみましょう。この事務所の最大の仕事量は変わりません。

例えば、コピー付きプリンターでコピー+印刷の仕事をしている場合です。生徒会室に1台、職員室横の印刷室に2台、同機種がある場合です。学校祭の仕事で、生徒会部員がコピー+印刷の仕事を分担して行っている場合、どちらの部屋でコピーをとっても、印刷をしても、総仕事量はまったく変わりません。比較優位(こちらでこれをすれば総生産量を増やすことができる)は成立しません。

秘書にとっても「Ａの利益＞Ｂの利益」となったら分業は成り立たないことです。
秘書が成長せずに、何時までたっても「Ａの利益＜Ｂの利益」でなければ、比較優位説は成り立たないのです。

↑
両方とも,Y財の生産性が高い例です。青木トンデモ教授は、公務員試験の問題が解けません。

青木トンでも教授の言うことは、ウソなのです。

青木トンでも教授のデタラメその２

比較優位説に基づく国際分業の利益は、２国２財モデルにおいて、各国が次の条件を満たす場合にのみ発生します。

労働だけが唯一の生産要素であること、完全競争により労働コスト（賃金）が同一であること。さらに各国は経済発展しない、技術進歩もしないことが必要となります。

現実経済がこれらの諸条件を満たさないことは明らかでしょう。

これもデタラメです。リカードのオリジナル表です。



①×労働だけが唯一の生産要素
　途上国イギリスが毛織物に比較優位なのは、労働だけではなく、土地の生産性も要素だからです。ワイン(ブドウ)は、地中海岸の乾燥した地帯でしか生産できません。じめじめしたイギリスではワインは生産できないので、草づくり=放牧＝羊毛生産なのです。逆に大国ポルトガルでは、湿度が低く、草ぼうぼうにはならないのです。

②×労働コスト（賃金）が同一
　途上国イギリスが時給1ユーロ、大国ポルトガルが時給2ユーロでも成り立ちます。

③×各国は経済発展しない、技術進歩もしないことが必要

　教授と秘書の例で示した通りです。冒頭問題オは間違いですね。青木レベルでは、今の大学入試問題も解けません。

比較優位説を「経済学の大原則」と位置づけ、自由貿易の利益を吹聴する人たちがいますが、それは学問的に滑稽（こっけい）なことなのです。

　

滑稽なのは、経済学の大原則を理解していない青木トンでも教授のほうです。経済学の大原則を理解していないということは、青木トンでも教授の経済解説や経済主張は、全てデタラメということです。
↓
https://38news.jp/economy/11049
【青木泰樹】実質賃金が低迷する理由

http://yasuyuki-iida.hatenablog.com/entry/20091027/p2
飯田泰之

僕としてはエコノミストの格付けはいくつかの段階に分けて行わなければならないと思っています．

経済学・経済統計に関する知識に関して，

第一関門：教科書の経済学を理解しているか否か
第二関門・・・・

・・・第一関門をクリアしていないエコノミストはかなり多い……．そういう人はホントいくら叩いてもいいと思う．ってか教科書の経済学分かってないのになんでエコノミストとか経済学者って言ってられるのか謎．教科書レベルの知識無しに経済学を批判する人までいて噴飯ものです．ちなみに第一関門を見分けるコツは，

比較優位説理解してる？
国際収支統計わかってる？
IS-LMとフィリップス曲線わかってる？
中立命題や恒常所得仮説に関する一連の議論わかってる？

あたりがよいリトマス試験紙かと．

交換(トレード) が活発になればなるほど、経済拡大

交換の原理は、すべて比較優位

そういうことです。


グリーンスパンFRB議長　1987年8月
「常にインフレを抑え、株価を上げ、ドルの安定や低金利、雇用増を実現できる人がいればありがたい」

＜競争しないと、どうなるか？ 運動会手つなぎゴールの結果＞

＜競争しないと、どうなるか？　運動会手つなぎゴールの結果＞

　とにかく「平等」でありさえすればいいという教育が蔓延した時期がありました。

運動会で、差がつく徒競走をしない、徒競走をしても順位をつけない、あるいは、手をつないでゴールするというものです。

では、このような教育を受けた子供たちはその後、どうなったのでしょうか？

大竹文雄「競争社会の歩き方」　中公新書　2017

P143
　伊藤・窪田・大竹の分析結果は衝撃的だ。反競争的な教育を受けた人たちは、利他性が低く、強力に否定的で、互恵的ではないが、やられたらやり返すという価値観を持つ傾向が高く、再分配政策にも否定的な可能性が高い。

　なぜ、このような結果になるのでしょう？

P144
　反競争主義的で協力する心をもたらそうとした教育が、能力が同じという思想となって子どもたちに伝わると、能力が同じなのだから、所得が低い人は怠けているからだという発想を植え付けることにつながった可能性がある。つまり、能力が同じなら、助け合う必要もない、所得再分配も必要がない、ということになってしまった…。やり方を少し間違えると、教育は意図したものとは異なる価値観を子どもたちに与えてしまう。

　つまり、すべての子供が、本来は100点を取る能力を持っている（能力的にはヒトはみな平等）。授業のやり方次第では全員が100点を取れるし、それが正しい教育だ・・・それを目指さなければならない・・・。

　こういう教育を受けると、

「誰もが同じ能力を持っている、だれもが平等だ、だから誰もが『努力すれば、教育を通じて成功を得られる』、誰にでも『チャンスが与えられている』」と考えます。

　結果、「所得が低い人は怠けている、努力をしていないんだ」という考えを強く持つのです。

「平等」を強調した結果、「差異は、その人が努力しないから生じるんだ！！！！」という考え方を強く持つようになってしまいました。

　人は、背の高い人も低い人も、足の速い人も遅い人も、オンチの人も歌のうまい人も、目の見えない人も耳の聞こえない人も、手のないヒトも足のないヒトも、難病の人も・・・います。これが「現実」です。生得による「差」も歴然としてあります。

　健常者（強者）でも障害者（弱者）でも、この世に無駄なヒトは1人もいないというのが、「比較優位」の考え方です。

中島隆信「社会的弱者に雇用の場を」日経2010．5.10

経済学上最大の発見ともいわれる「比較優位」の考え方は、弱者を社会から排除することの非合理性を見事に説明する。
　超人にせよ弱者にせよ、すべての人がその持っている能力のうちの相対的に優れた部分を最大限に生かして社会参加をし、あとからその成果を配分した方がすべての人の利益を増やせるのである。

　全員が能力的に平等・・・そんなもの、この世にはありません。「やればできる」などということは、絶対にないのです。「やればできる」のは、そのヒトの持つ「能力の範囲内」での話なのです。

中高の教科書でわかる経済学ミクロ・マクロ編分かりやいね。まぁ〜結局翻訳をもっと日本の経営してる会社や物にすればもっと分かりやすくなると思うんだよね、特にこの手の本は。

dorimogu_daxa

＜比較優位は競争でわかる＞

大竹文雄「競争社会の歩き方」　中公新書　2017

縮約・意訳抜粋
　マイケル・ジョーダン、子どものころから野球やアメフトも得意、マルチアスリートで知られていた。NBA活躍中、一度だけメジャーリーガーへの転身を図った。結果はかなわなかった。ジョーダンほどのアスリートでも、アマ世界での万能はプロではかなわず、結局バスケ以外に道はなかった。

アマレベルでは1人の強者がすべてを独占できるが、プロレベルでは自分の最も得意なものに特化し集中しない限り、トップを取ることはできない。

ハイエクは、だれが一番すぐれているか、だれが一番私たちの要求にこたえてくれるか、それを見つけ出すための役割が競争にあるととらえた。

　すべての分野で一番は、子どものころにはあるが、競争レベルが高くなるといなくなる。高校野球ではエースで4番はいるが、プロにはいない。日ハム大谷選手の二刀流は世界的には例外だ。

　競争がないと、自分の本当の長所を知ることができない。競争のおかげで私たちは自分の長所を知ることができる。

　弱者への配慮は必要だが、一律の規制は競争のメリットを損なう。そのルール作りをするのが政府の役割であり、その判断のための適切な情報提供をするのが経済学の役割である。

＜比較優位は競争で顕在化・明らかになる＞

　ジョーダンや、野球選手の例にあるように、「競争」するので、「自分の得意なもの、生産性が一番高いもの」が分かります。

　小学校から、体育や音楽や美術や数学や国語に触れることで、自分の得手不得手が分かります。

　体育が万能、水泳でも、バスケでもバレーでも、徒競走でも、体操でも、野球でも・・・そういう人は小学校にはいますが、中学、高校、大学・・・とレベルが高くなればなるほど、上には上がいることが分かります。

　ましてやコンマ数秒を争う、陸上短距離の世界とか、数秒を争う長距離界、投手が数キロの球速や、数センチの曲がりを競うプロ野球の世界など、信じられないほどの「微差」が、強者と敗者をわける世界では、「サッカーも野球もうまい」レベルでは、到底通用しません。

　野球でいうなら、小中高では「エースで4番」が当たり前、そのレベルの人が「プロ」に集まります。ところが、プロのレベルではそれは最低条件、それでも毎年6人がドラフトで入団すれば、6人がその球団から解雇されるという世界です。

　比較優位は、競争するので、明確化します。あるいは自分自身で自覚します。

少し哲学的な話になりますが、「自分が何者であるか」は、何か対象にぶつからなければ分かりません。学校でいえば、体育や音楽や美術や数学や国語に触れることで、自分の得手不得手が分かります。

　何かにぶつかって見なければ、何かをやってみなければ、何かに触れてみなければ、自分の得意不得意、生産性の高低は、分からないのです。




　余談ですが、「神」は、自分に似せて「人間」を創りました。「神」でさえ、自分以外の対象を創らなければ、存在できなかった（物理的にではなく、意味的にという意味）とも考えられます。

　何か「別のもの」がなければ、この世のすべては「意味的に」存在できません。

ヒトという単語は、この世にヒトしかいなければ存在しません。ヒトということばがあるのは、そのほかに「動物」がいるからです。区別するためにヒトという単語があります。

動物ということばがあるのは、その他の存在、植物と区別するためです。

チューリップも、この世に花がチューリップ1つだけなら存在しません。チューリップという単語はバラという別の花が存在するから区別するためにあることばです。

閑話休題

　比較優位、自分は何が得意か、自分にとって一番生産性が高いモノ・コトは何か、それを知るためには、対象にぶつかること、対象と競うことが必要なのです。

　日本人の時間は1億2000万人×24時間しかありません。これはどう頑張っても増やすことはできません。

　この限られた資源「時間」を最も効率的に使用するのが、「比較優位」です。1人1人が自分の最も得意なこと、最も生産性が高いことをおこなえば、日本の生産するモノ・コト（サービス）は「最大」になります。あとは、その最大生産物（サービス含む）を、お互いに交換すればよいのです。これが日本の「経済力＝生産性の高さ＝GDP」になります。

　時間を浪費するヒマなど、ないのです。

比較優位を理解しようとしない関良基 拓殖大学准教 曲学阿世

　＜比較優位を理解しようとしない関良基　拓殖大学准教　曲学阿世　＞

本当に、現実を見ようとしない「バカ」はいます。　関良基には、自著「図解使えるミクロ経済学」KADOKAWA　の原稿データ」を送り、「説明してやっている」のに、未だに「理解しよう」としません。

実は、関良基自身が、「ピグマリオン症候群」に陥って、現実を全く見ようとしていません。「ピグマリオン症候群」とは関良基の説明よると、下記だそうです。

http://data11.web.fc2.com/jiyuuboueki5.html

関良基
現実と違っても数学モデルを信仰してしまう経済学者たち

ピグマリオン症とは、「現実を説明するためのモデルでしかないものを、現実に存在する実態であるかのように錯覚してしまう」という症状である。

新古典派経済学は、ニュートンの古典力学を模倣して構築された学問である。新古典派の創始者の一人であるレオン・ワルラス(1834～1910)は、ニュートンの力学モデルを数学的に精綴化したラグランジュ(1736～1813)の解析力学の体系を模倣して、その学問体系を構築している。これは誤った模倣であり、それゆえ、経済学は現実世界を正確に反映できないのである。

http://blog.goo.ne.jp/reforestation/e/ba64b32b31dcdeabdf84dfab9597181c
新古典派経済学とピグマリオン症

モデル世界を信仰してしまうと、しばし「そのモデルは現実そのものであると」勘違いしてしまう研究者も出てきます。新古典派経済学を勉強した人々に、この症状に感染した人が多いのです。

↑
モデルに執着し、現実に存在するかのように錯覚することを「ピグマリオン症候群」と言うそうです。

　新古典派の「一般均衡」、要するに、需要と供給曲線によって示される世界ですが、こんなものを「金科玉条」のごとく信奉（ピぐマリオン化）する経済学など、この世にありません。

　とうほう　「テーマ別資料　政治・経済」p111
完全競争市場とは理論上の言葉であって、実在しない。農産物市場がこれに近いと言われている。

清水書院　政治経済資料集　2015　p227　…こうした完全競争市場は、理論的モデルであって現実には存在しない。…にもかかわらず、完全競争市場を理解しなければならないのは、それが市場構造を評価するベンチマークだからである。現実の企業が直面するほとんどの市場は、完全競争市場の条件のいずれかを欠いている不完全競争市場なのである。

ところが、関良基自身が、「ピグマリオン症候群」に陥って、現実を全く見ようとしていません。しかも、自分が陥っていることに気づいていないのだから、哀れです。

関良基「ピグマリオン症候群」という、比較優位の「トンでも説明論」にこだわり続けています。

週刊エコノミスト　2017　3.28号

関良基
「現実離れした自由貿易モデル『新古典派』の過度な数学信仰」

…貿易する2国がお互いに得意分野に特化して貿易をすれば、双方の国に利益がもたらされることは、リカードが明らかにして以来、経済学で最も基本的な真理」…
…貿易における「真理」と呼んだ古典派のリカード・モデル…現実世界で行われる貿易の実態から大きく乖離している。…ここでは…非現実的な点を3点あげておく

第一に、…「供給したものはすべて売れる」という前提に立っている。…自由貿易は確かに生産を効率化するが、総需要が伸びない中で強引にそれを推し進めると、失業者を増加させてしまう。米国における失業率の悪化は、その事実を雄弁に物語っている。

第二に、…生産費用が「動学的(引用者注：将来にわたって)に変化しない」という暗黙の仮定がある。…工業製品は規模拡大によって効率化し生産費用が低下していく傾向があるのに対し、農林水産業や天然資源産業は…生産効率の上昇には限界がある。このことから…工業に特化すれば得であり、農業に特化すれば損をする。農業に競争力があっても工業に競争力のない米国の現実を見ても、それは明らかであろう。


第三に、…労働力や工場（引用者注：これらを資本という）は国の中に固定されており、生産された財のみが国境を超えるという前提に立っている。現実世界ではそれらは容易に国境を超える。…現実には当てはまらない。

　問題は、このように自由貿易を擁護するモデルが必ずしも現実と合致しないことを知りながら、モデルを支持しつづける経済学者の態度だ。…経済学では、数学モデルの方が真理で、現実の方が間違っていると考え…。…そのような考えは「信仰」であって科学ではない。…実証こそが真偽を判定する基準のすべてであり、数学モデルなど、実験結果を説明するための道具でしかない。

　このように、「3つの非現実的な点」があるそうです。

ですが、「比較優位＝機会費用」の話であり、こんな「3つの非現実的な点」など、まったく関係ありません。

　こういう、バカな話は、どこに載っているかというと、「三橋貴明ブログ」でした。

http://ameblo.jp/takaakimitsuhashi/entry-11195131650.html
民主主義について学ぼう

ちなみに、こういうことを書くとバカの一つ覚えで「リカードの比較優位論によると、自由貿易で～」などと言い出す人がいるので書いておきますが、リカードの比較優位論は少なくとも以下の三つが成立していなければ成り立ちません。

◆セイの法則：物を生産すると必ず売れる。需要は供給で決まる。という、現在の世界ではありえない法則
◆完全雇用：自由貿易に参加する国々の失業率が「全て完全雇用」であること。
◆資本移動の自由がない：為替レートや物価上昇率などの環境条件により、企業が平気で資本（工場など）を移動してしまうような世界では、比較優位論は成り立たないのです。

http://ameblo.jp/takaakimitsuhashi/entry-11575739641.html#cbox
現実から乖離した経済学の害

「新古典派教」の教徒さんたちです。柴山先生によると、彼らには「聖典」として信じて疑わない、幾つかの理論があるとのことでございます。

　例えば、「自由貿易」です。とにかく、彼らにとって、「自由貿易は常に正しい」というのは絶対理論とのことでございます。
　「自由貿易が善（国民の便益が増える）」になる背景の理論、例えばリカードの比較優位論やヘクシャー＝オーリンの定理が、

「完全雇用が前提」
「資本移動の自由がないことが前提」（生産要素が国家間で移動しない）

　など、幾つかの前提なしでは成立せず、現状は完全雇用を達成している国などなく、資本移動も自由化されていることは、綺麗に（脳内で）無視されてしまうそうです。

http://d.hatena.ne.jp/furuta01/20111017/1318843404
[その他]『ＴＰＰに反対する理由２／２』三橋貴明　２０１１．８．２３CommentsAdd Star

リカードの比較優位論が機能するのは、セイの法則が成り立っていることが前提である。セイの法則とは、供給能力を高めれば、自然と需要が増えるというものである。これが成り立つには条件がある。インフレ期であれば、モノが足りないから需要も増える。ところが今の日本は供給能力が余っている。供給能力を高めても需要は高まらない。なぜか。それは今がデフレだからだ。今ＴＰＰをやると、間違いなく物価が下がる。それはさらなるデフレの促進要因となる。

（続き）これが資本の移動のできる品目に関してはどうなるか。たとえば自動車は、日本から企業が中国に移動して、工場を作ることによって、あまり品質の変わらない製品ができてしまう。つまり、製造業はコストの安いところに移動して、そちらで生産した方が利潤が高まるという話になる。比較優位もあったものではない。日本の雇用が消えて中国の雇用が増えるということになる。

　現代の世界の問題は、失業である。アメリカは９％、ヨーロッパはスペインとかは２０％、軒並み１５％を超えている。日本は５％。とても低い。よく自由貿易論者の人が言うのは、単純労働的な製造業が外国に移転すると、残された日本の労働者たちは、より高度なサービス産業とかに就職できる、というが、そんなもの夢物語だ。すでにそのサービス産業には労働者がいるわけだから、新たな労働者が参画して、人件費は下がらざるを得ない。

おまけに、ウイキペディアです。

ウイキペディア
一国内では生産要素の移動は完全に自由であるが、国際間のでは生産要素は移動せず、生産物のみが貿易されるリカードが仮定した前提である。多くの国際貿易論は、生産要素(労働力、資本、土地)が国・地域を越えて貿易されないと仮定してきた。

リカードの比較生産費説の原理が成り立つには以下のような前提条件があり、このうちいずれかが欠けると「みんなの利益」にはならないとする指摘もある[32]。

1.為替レートが適切な範囲内であること
2.完全雇用の状態であること
3.将来の優位産業を潰さないこと
4.産業調整のコストがゼロであること
5.外部効果（外部不経済）がないこと。
伊藤修 『日本の経済-歴史・現状・論点』 中央公論新社〈中公新書〉、2007年、185頁。

　まったく、学者が「三橋の話」とか、ウィキペディアレベルの話に金泥（ピグマリオン化）して、どうしようというのでしょう？


「比較優位＝機会費用」の話であり、こんな「3つの非現実的な点」、関良記の前提条件など、まったく関係ありません。
このような、前提条件など、「比較優位＝機会費用」にはまったく必要ありません。上記の「前提？」のまちがいは、クルーグマンが答えています。

「クルーグマンの国際経済学、理論と政策、上下」出版社ピアソン、2010年

上巻　第7章生産要素の国際移動
労働の国際移動
国際的な資本移動
直接投資と多国籍企業

結論は、貿易＝交換＝トレードとは、間接的な生産要素（土地、労働、資本としての生産財や資本財など）の移動のことです。

　では、関良基のウソ・デタラメを論述しましょう。

　
＞第一に、…「供給したものはすべて売れる」という前提に立っている。現実には供給したものは売れ残る。売れ残りが発生すれば失業が発生する。…自由貿易は確かに生産を効率化するが、総需要が伸びない中で強引にそれを推し進めると、失業者を増加させてしまう。米国における失業率の悪化は、その事実を雄弁に物語っている。



あの、米国の貿易（自由化の進捗）は伸び、失業率は改善しています。どこに

＞米国における失業率の悪化

があるのですか？自分の主張のためなら、平気でうそを言います。

大体、

＞「供給したものはすべて売れる」という前提に立っている。現実には供給したものは売れ残る。売れ残りが発生すれば失業が発生する。

こんなことがあるわけがない。リーマンショックの時に生じた現象は、「供給したものはすべて売れる、売れ残る」ではなく、「生産調整する」でした。だから、派遣切りという失業が生じました。

　関良基は、どうして、現実に目をつぶって、ウソを言うのでしょう？

＞第二に、…生産費用が「動学的(引用者注：将来にわたって)に変化しない」という暗黙の仮定がある。…工業製品は規模拡大によって効率化し生産費用が低下していく傾向があるのに対し、農林水産業や天然資源産業は…生産効率の上昇には限界がある。このことから…工業に特化すれば得であり、農業に特化すれば損をする。農業に競争力があっても工業に競争力のない米国の現実を見ても、それは明らかであろう。

＞農業に特化すれば損をする。

ニュージーランドは、農業に特化して「トク」しています。

日本総合研究所
平成２５年度海外農業・貿易事情調査分析事業
（アジア・大洋州）
「ニュージーランドの農林水産業の現状及び農業政策
（乳製品を中心に）」

ニュージーランドは、貿易財の半分以上を、農業が占める農業大国です。農業の貿易額そのものも増えています。で、農業に特化すれば損？？？？

＞農業に競争力があっても工業に競争力のない米国の現実を見ても、それは明らかであろう。

　あの、アメリカの製造業をなめていませんか？アメリカの製造業の「輸出額」は、世界一ですよ！

丸紅経済研究所
米国貿易の現状とTPP

飯盛　信男
サービス産業の拡大と雇用

＞工業に特化すれば得であり、農業に特化すれば損

　大体、貿易を「どちらかが損、どちらかが得」で表現するなど、まるっきり現実を「無視」しています。貿易=交換=トレードは、両者が「トク」するから交換するのであり、絶対に、「WIN－WIN」にしかなりません。関良基は、「機会費用」が全く分かっていないのです。


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比較優位とは、機会費用のこと　これ以上の説明は無理！

関良基は、高校レベルの基礎知識すらありません！

　貿易＝交換＝トレードとは、自分が生産した財・サービスを、相手が生産した財・サービスと交換することです。（⇔は交換の事）

教員としてサービスを生産　⇔　20万円という貨幣　⇔　子供の塾代4か月分

コンビニアルバイト　⇔　1万円という貨幣　⇔　服を購入

これが「機会費用」に基づく交換です。


　サラリーマンが、昼休みに「弁当」を買い、「外食」するのも、「機会費用」です。自分で作って食べることも可能ですが、それにはコスト（時間・費用）が掛かります。だから、500円の弁当や、1000円の外食費で「交換」した方がトクと考えているから、交換します。

　別に、弁当屋も外食産業も、「ソン」しているわけではありません。みな「トク」だと思うから、交換します。


車を購入したときに車庫証明を「1万5000円」でディーラーに頼むのも、「コスト＝機会費用＝時間・カネ」です。仕事をしている人に、そんなことをする時間はありません。（でも、「学生」ならヒマなので、自分で取得することも可能です）。

みなさんが、「コメ」づくりをやらないで、スーパーで買うのも、「機会費用」だからです。コメ作りはやろうと思えばできますが、コスト（時間・費用）がかかり過ぎます。だから交換するのです。そうすると、時給2500円として10分間もあれば、コメは十分に食べられます。「コメ作り」をしたら、こんな時間で作るのは、到底無理です。

芸能人や、医者や、会社経営者・管理職…が移動にタクシーを使うのも機会費用を考えてです。時給5000円（年収1000万円）とタクシー代40分4000円なら、タクシーを使ってでも時間を節約した方がトクです。タクシーを使わないで、「失われる時間」がもったいないのです。

重要なのは、「交換が盛んになること、増えること＝GDPが増えること」です。特化し、分業し、交換した方が、人類が豊かになるのです。

マンキュー10大原理　その5
交易(取引)はすべての人々をより豊かにする。

清水書院　新政治・経済　最新版　p76
経済問題に直面した場合、最適な選択をするためにはどのように考えたらよいだろうか。選択に際して、機会費用を含んだ費用を、選択によって得られた利益と比較する考え方が必要である。

実教出版　高校政治経済　p107
あらゆる選択はさまざまな選択肢のそれぞれについて、便益と費用の比較衡量に基づいて行われる。

　どうして、この「原理原則」が、関良基には、理解できないのでしょう？

関税をかけろ、自由貿易を修正しろ・・

　ペットボトルのお茶に、150円の物品税（関税と本質的には同じ）をかけろ、ラーメンには１杯1000円の「取引税をかけろ」、日帰り温泉には、800円の「温泉税をかけろ」・・・

　税金をかけたら、崩壊します。

なぜ、「自由貿易」がこれだけ拡大しているのか（現実）。それは、みな「豊か」になっているからです。



＞第三に、…労働力や工場（引用者注：これらを資本という）は国の中に固定されており、生産された財のみが国境を超えるという前提に立っている。現実世界ではそれらは容易に国境を超える。…現実には当てはまらない。

　いいえ、貿易自体が、資本移動をともなっています。

第一学習社　現代社会　P205

経常収支と金融収支の関係

経常収支は一国の対外的な所得と支出の差を表す。たとえば、所得が支出を上回って、経常収支がプラスであれば、その分を海外への直接投資や証券投資に運用、外国に貸し出す。そのため対外純資産が増加し、金融収支がプラスとなる。一方、支出が所得を上回って、経常収支がマイナスの場合は、そのマイナス分を海外から借り入れることになる。そのため対外純負債が増加し、金融収支がマイナスとなる。

その結果、日本が持つ海外資産と、海外が日本に持つ資産の差=対外純資産は、24年連続、世界一になっているそうです。



日本が持つ海外資産＝アメリカの工場、中国の店舗、タイやインドネシアの土地・建物・・・国債や社債、株式のことです。

第一に、…「供給したものはすべて売れる」という前提に立っている。…自由貿易は確かに生産を効率化するが、総需要が伸びない中で強引にそれを推し進めると、失業者を増加させてしまう。米国における失業率の悪化は、その事実を雄弁に物語っている。

第二に、…生産費用が「動学的(引用者注：将来にわたって)に変化しない」という暗黙の仮定がある。…工業製品は規模拡大によって効率化し生産費用が低下していく傾向があるのに対し、農林水産業や天然資源産業は…生産効率の上昇には限界がある。このことから…工業に特化すれば得であり、農業に特化すれば損をする。農業に競争力があっても工業に競争力のない米国の現実を見ても、それは明らかであろう。

第三に、…労働力や工場（引用者注：これらを資本という）は国の中に固定されており、生産された財のみが国境を超えるという前提に立っている。現実世界ではそれらは容易に国境を超える。…現実には当てはまらない。

　問題は、このように自由貿易を擁護するモデルが必ずしも現実と合致しないことを知りながら、モデルを支持しつづける経済学者の態度だ。…経済学では、数学モデルの方が真理で、現実の方が間違っていると考え…。…そのような考えは「信仰」であって科学ではない。…実証こそが真偽を判定する基準のすべてであり、数学モデルなど、実験結果を説明するための道具でしかない。

ウソまでついて、「自由貿易」を否定する農学者。関良基のようなヒトを「曲学阿世」といいます。